オフィスにも欠かせない地震対策のポイント

マグニチュード7.0前後の大規模地震の発生が日本各地で懸念されているなか、オフィス内の地震対策の強化が急務となっています。
突然、立っていられない程の揺れに襲われると、いったん揺れがおさまるまでは何の手だてもできません。重いキャビネットや機器類は一斉に大きな音をたてて揺れ動き大混乱となります。あらゆる被害や状況を想定した防災訓練を定期的に行うことが重要です。

また、オフィスは大勢の社員や来客者が出入りする場ですので、地震により帰宅が困難となった場合、緊急避難所としての役割を担うことも視野にいれて準備する必要があります。ライフラインが寸断された場合の備えやデータの保護対策は万全でしょうか。冷静な判断と行動を起こせるよう万全な対策を心がけましょう。

地震後の適切な避難行動を確保するために

オフィスの地震対策でもっとも重要なことは、安全に避難誘導できる環境を整備することです。阪神淡路大震災では、死亡原因の約8割が倒壊建物や家具の下敷きになったことによる圧死・窒息死であったといわれています。

オフィスには重いキャビネットや機器類が多く設置してありますので、床や壁の材質に合った固定金具を用いるなどの対策が必須です。
背の高いキャビネットは、下の段ほど重たいものを入れるような配慮も大切です。頭が重くなると金具を使っていても転倒の危険性は高まります。
パーテーション類は倒れにくいようコの字型やH型にレイアウトしておくことがポイントです。

また、転倒したキャビネットや床に散乱した資料により通路が塞がれてしまうと、避難が遅れ、火災などの二次災害に巻き込まれる恐れがあります。キャビネットの上に物を積むことは禁止しておきましょう。
また、キャスター付きの棚や機器は通路付近に置かないことが鉄則です。引き出しは、飛び出し予防のラッチ機構がついたものを使用するとよいでしょう。

電子データのバックアップと復旧作業マニュアル

地震による停電や火災で社内のシステムがダウン、もしくはデータが消失してしまうことが想定されます。多くの企業では二重にバックアップをとるなどの対策をしていますが、その後の復旧作業が迅速に行われることが最も重要です。
バックアップからの復旧や各種障害への対応は専門のスタッフや業者に任せるだけは不十分といえます。様々な状況を想定し、一刻も早く確実に利用可能な状態に戻すために、復旧作業マニュアルを準備しておくことが大切です。マニュアルは紙の書類で作成し、誰もが手にとることができるよう複数箇所に保管するなどの工夫も必要です。

災害時に重要な業務が中断されないよう、社内のシステム障害やデータ復旧作業を想定した訓練を定期的に行う企業が増えてきました。目標時間内にシステムを再開させるなど、より本格的な訓練を重ね備えていきたいものです。